1993年世界半導体シェア、日本が再び米国に抜かれる

1980年より始まった10年間に及ぶ日米半導体協定の継続、円高による日本半導体メーカの競争力の低下、大きな設備投資を含む新たな事業戦略の遅れから日本半導体メーカのシェアは1988年をピークに減少し始めたが、特にPCや情報関連機器が大きな市場となった1990年代前半ではMPUや周辺IC、通信用半導体の伸びが大きく、価格変動の激しいメモリに大きく依存していた日本半導体メーカのシェアの低下が顕著になった。一方米国ではIntelがMPUを中心に大きく業績を伸ばしたこともあり米系メーカの躍進が大きく1993年には半導体生産で米系メーカが再び世界のトップとなった。DRAMでは韓国、台湾等の半導体メーカの成長も始まり更に日本の半導体シェアの下落に拍車をかける形となり、1988年のピーク時には世界の52％に達した日本半導体生産シェアは、1993年には40.％、更に1999年には28％にまで減少した。半導体メーカトップ10では1989年では10社中6社が日系メーカで占められていたが、2000年には3社にまで半減した。一方業界トップには1990年代を通しIntelがトップメーカとなり、またDSP、MCU等で業績を確保したTIが徐々に業績を伸ばしており、更にDRAMに集中化したSamsungが1990年代後半に業績を伸ばしている。